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投資信託(ファンド)ETF(上場投資信託)

ETF(上場投資信託)とはExchange Traded Fundsの頭文字をとった略語で、金融商品取引所(Exchange)で取引可能(Traded)な投資信託(Fund)のことです。指定参加者や機関投資家から集められた株式の現物出資によって、日経平均やTOPIX(東証株価指数)などの株価指数の動きに連動するように運用する上場投資信託です。

ETFの特徴

  • 主にインデックスに連動するため、値動きが分かりやすい。
  • 金融商品取引所に上場されているため、立会時間中はリアルタイムで取引ができる。
  • 成行注文や指値注文など柔軟な取引ができる。
  • 信用取引が利用できる。
  • 分散投資によるリスク低減効果がある。
  • 一般的な投資信託と比較して信託報酬が安い。

ETFと投資信託・株式との違い

ETFは株式と同様、証券取引所の立会時間中に、リアルタイムで売買ができるほか、信用取引での取引が可能なため、投資信託より資産を効率的に運用することが可能です。また、ETFは取引所に上場している投資信託ですので、株式の取扱が可能な証券会社であれば売買ができるのも特徴の一つです。

ETF株式投資信託
上場の有無上場非上場
価格情報リアルタイムで価格が更新1日1回、終値で算出される基準価額
注文方法株式と同様に通常注文、特殊注文が可能
注文方法の詳細はこちら
価格指定は不可
信用取引可能不可
取扱会社すべての証券会社(※)販売会社のみ
手数料株式と同様の手数料体系
現物取引の手数料はこちら
信用取引の手数料はこちら
投資信託毎に異なる
分配金
配当金
分配金配当金分配金
信託報酬あり
(一般的な投資信託より安い)
なしあり
  • 証券会社によって取扱商品が異なります。

ETFの種類

ETFでは、信託財産の連動対象が株価指数、テーマ別指数、商品価格など、ファンドによって大きくことなります。東京証券取引所では、以下のようなカテゴリーに分類しております。各カテゴリー名をクリックすると、代表的な銘柄や、特長の案内ページが表示されます。

ETF・ETNのご注意事項

  • 当社では外国籍ETFの取扱はございません。
  • 日本版預託証券(JDR)における分配金は、信託財産の現地所得税が源泉徴収された金額が支払われます(当社はQI制度未加入)。
  • ETFおよびETNでは、取引所ルールにより30,000単位を超える注文が一括で発注できない銘柄がございます。
投資信託に関するリスク及び手数料等について

投資信託は、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。国内外の株式や債券などの金融商品を組み入れており、株価変動や為替変動などの影響を大きく受けるため、基準価額の下落により損失を被り、お客様の投資元本を割り込むことがあります。一般に株式の価格は、個々の企業の活動や業績、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動するため、株式の価格が下落した場合には、基準価格は下落し、投資元本を割り込むことがあります。投資国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、基準価額が大きく変動するリスクがあります。

投資信託のお申込みに際しては、所定の販売手数料がかかります。また、換金に際しては、信託財産留保額をご負担いただく場合があります。なお、投資信託の保有期間中には間接的な費用として信託報酬等が発生いたします。

  • ライブスター証券は、投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
  • 預け入れ資金については、当社で当社の財産とは分別して管理いたします。また、購入いただいた投資信託においては、信託銀行において、当該行の財産とは分別して管理いたします。

上記の手数料および諸費用、リスクに関しましては、必ず交付目論見書および目論見書補完書面をご確認の上、お客様ご自身の判断と責任において行っていただきますようお願いいたします。

ETF・ETNに関するリスク及び手数料等について

ETFは当該ETFの価格や、連動する指数等の価格の変動等により投資元本を割り込むおそれがあります。また、レバレッジ型・インバース型ETFは、対象指標が、前営業日の変動率を元に算出されておりますので、2営業日以上離れた期間で比較した場合においては、複利効果によって、原資産の変動率以上または未満となる場合がございます。特に、原指標が上下を繰り返した場合には、複利効果でレバレッジ指数および、インバース指数は逓減する特性がありますので、特性を十分にご理解の上、契約締結前交付書面および当社ホームページ等をよくお読みになり、お客様ご自身の判断と責任においてお取引いただきますようお願いいたします。

ETFの取引手数料は、国内株式、信用取引と同様の手数料体系となり、各商品・各コースにより異なりますが、1注文ごとの手数料体系では、最低80円(税抜)から最大800円(税抜)となります。ただし、強制決済の場合には約定代金×1.20%(税抜:最低手数料2,000円)の手数料が適用されます。また、信用取引においては、手数料のほかに金利、貸株料、品貸料(逆日歩)、管理料(事務管理費)等の諸費用が必要です。委託保証金は売買代金の30%以上、かつ30万円以上の額が必要です。

東京証券取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知についてはETF投信のリスクをご確認ください。
その他の事項につきましては、東京証券取引所のWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。

ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であり、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性がございます。ETNの投資リスクについてはETNの投資リスクをご確認ください。

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